費用最適化のソリューション 「ES-VPP症例単価プログラム」
運営から経営へ
 いつの時代にも、変化は早足で訪れます。病院経営もそのひとつ・・・。医療を取り巻く環境が厳しさを増す中、病院は積極的に経営する時代に変わりつつあるのではないでしょうか。このように大きく変化する時代に対応して、わたしたちTmediXは、新しい医療機器導入支援プログラム、ES-VPP(Endoscopic Surgery Value Per Procedure)を開発。リースでもなく一括購入でもない、「症例単価払い」という、いままでにない新しい発想のサービスをご提供します。TmediXが厳選した最新鋭の手術機器を、明快かつリーズナブルなシステムで導入できるES-VPPプログラムは、病院経営をサポートしていきます。

質の高い最適化された医療環境こそが、明日の病院経営を変えていく。
 TmediXのVPPは、実際に機器をご利用した回数分だけお支払いいただく、「症例単価払い」という価値あるシステムを採用しています。そのため、最先端の内視鏡システムおよびその周辺システムも、VPPならゆとりを持って効率的に導入できます。最適な環境で質の高い内視鏡下医療をご提供することにより、患者さま、医師、医療従事スタッフそれぞれが納得のゆく医療環境を実現し、これからの病院経営の安定化を しっかりとサポートいたします。

手術室と病院経営に真の価値を--それがVPP症例単価払いプログラム。

1症例単価
通常、内視鏡システムを導入・ご利用いただく場合は、機器を購入するための初期コストとメンテナンスのためのランニングコストが必要です。しかしVPPの場合は、最初に契約期間である5年間に必要とされるすべてのコストを算出して、契約物件総額を決定します。それを5年間分の契約手術症例数*で割り、1手術症例ごとの使用料を算出します。

*契約手術症例数:過去の手術症例数実績と、今後予想される手術症例数から導き出す。


VPPで内視鏡手術機器を導入すると
最新の機器を常に最適な状態で。しかもお支払いいただくのは使用した分だけ。

機器の「借用」であるリースやレンタルとは異なり、VPPプログラムは 機器の一回の「使用」に対し支払いを直結させるサービスです。

■ 最新の機能を搭載したシステムを導入後、機器を使用した分だけ料金を お支払いいただくサービスです。

■ 1回あたりの使用料金を「症例単価」とします。「症例単価」は、ご施設様の現況に応じ、過去の症例実績を考慮して算出されます。

■ 修理・メンテナンスサービスを含む、安心・安全の保守サービスを 常時ご提供いたします。

■ 高価な最新システムを初期投資無しで導入することが可能となります。


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運営から経営へ
VPPは戦略的な経営をサポートする病院支援プログラムです
内視鏡システムをもっとも効率よくお使いいただくための5年契約
高度な医療機器を導入すると、メンテナンスに伴うランニングコストが発生します。しかし、VPPは一括購入に比べ内視鏡システムの価値を、もっとも効率よくお使いいただける5年間という契約期間を設けています。  
内視鏡システムを一括購入すると、5年を経過した時期から、 メンテナンス費用が倍増することが分かります。

内視鏡システムの価値は年々低下し、メンテナンス費用は反比例して上昇します。またスタッフの負担や検査効率についても同様で、それらはほぼ5年で交差します。
VPPによって5年ごとに機器を入れ替えれば、メンテナンス費用は減少し価値の最適化がはかれます。

症例数に応じた課金システムで医業収入は安定化
リースの場合、症例数の増減に関わらず、一定の支払いが発生します。VPPは、実施症例数に応じて一例あたりの料金をお支払い頂きますので安定した収入を確保できます。
資金計画にゆとりを持って、堅実かつ先進的な病院経営を・・・
VPPはそのお手伝いをします。
初期投資の抑制と最新医療機器の導入

症例単価払いのため、症例数に応じた費用計上(償却)がおこなえます。膨大な初期投資が不要なため、初期投資に伴う資金調達が解決でき、施設の充実など他の要件に費用を活用することができます。

キャッシュフローの改善

医業収入とコストを連動させることができるので、キャッシュフローの改善が見込めます。また手元資金を活用して、借入金の削減もおこなえます。

リスクを回避することで損益のブレを解消

内視鏡システムのコストを変動費化できます。症例数が増減した場合でもコストが変動するため損益のブレが減少し、仮に症例数が減少した場合でも、リスクを少なく抑えることが可能です。

費用対効果の把握でコストや利益の予測も可能

1症例に費やされるコストが明らかになり、内視鏡システムの費用対効果を把握することができます。そして、将来的なコストや利益予測も捉えることができるため、長期間にわたり経営戦略を立てることができます。

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